公的な施設の講座開発に、一般の人を集めて話し合いをするということがされています。私も、何回かでました。 　そこでは、まるっきり新しい講座を作るのではなく、テーマはだいたい決まっていて、それにそった講座を検討するのでそんなに難しくなく、和気藹々とやりました。 　これは以前、現役の時少し関わったのですが、そこでは講座を企画してみたい人を募集して、協議して講座企画書を提出してもらい、それをそこの団体が審議し、良い企画だと認定すれば、開講する、ということをしていました。 　公的な施設では、そこの職員が頭を抱えて、講座企画を考えるのでなく、外部の人に考えてもらう、あるいは、応援してもらう、そんなことがされています。 　そう言ってなんですが、出席している人は、ボランティアです。 　企画を実現する、その楽しさが、報酬といえば、報酬になります。 　平成１５年に、それまで公共的団体等に限定していた公の施設の管理・運営を、株式会社をはじめとした営利企業・財団法人・ＮＰＯ法人・市民グループなど法人その他の団体に包括的に代行させることができる指定管理者制度が始まりました。 　もちろん指定管理者制度は、「営利企業」であるカルチャーセンターもできるわけで、実際やっている所もあります。 　でも、これは、ＮＰＯ法人がけっこう多いです。公の施設の管理・運営を引き受けたＮＰＯ法人が、さらに一般の人の意見を組み込むことをしています。ＮＰＯ法人は、一般の人を活用することも上手だと言えます。 　定年退職した男性の社会参加への機会を与えるという、積極的な意味があるのかもしれません。 　もちろん一般の人といっても、すぐに誰でも良いと言うわけではなく、それなりに手順がありますが。 　カルチャーセンターも、外部の声、意見、力を借りることが、あっていいかな、と最近思うようになりました。 　特に、退職した人の意見を聞くのは、これからの高齢者向けの講座作成に、あるいは良いヒントがもらえるのではないかと思います。 　「営利企業」と思われているのが、ちょっと心配ですが、謝礼は少なく参画してもらうわけです。 　一つの考え方として、これからはどんどん、高齢者向けの講座が必要になってきます。それを例えば３０代、４０代の職員が講座を考えとすると、ピントがはずれることがあるかもしれません。 　だいたい、若い職員は、高齢者と挨拶程度であまり話をしたことがないでしょう。あっても会社の上司だけというのでは、高齢者向けの講座作りは難しいでしょう。 　そんな風なことを、ちょっと思いました。 　ただ、問題は良い講座を企画に参画してくれる人を、どのようにして見つけるかです。 　公的な所は、ボランティア活動の講座など開いて、やる気のある人集め、登録します。そこから声をかけます。 　ＯＢの人を呼んで、意見を聞くという手もないことはないと思いますが、これは、いろいろ問題があって、難しいだろうな、と思います。（私だけかもしれませんが） 　講座作りで、（私が体験したので）ふとそんなことを考えましたが、何も講座の話に限定しなくても、例えば１０年以上通ってくださっている受講生の方に何名か集まっていただいて、改善すべき点、どのようであるべきか、いろいろとお話を聞く、そういう試みはあっても良いと思います。

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